1.  >
  2.  >
  3. 適正価格の修正

検証の必要性

「大全集」で表示される複数品目の適正単価を、そのまま利用するのに問題ないかどうかは、お客さまで検証してもらわなければなりません。

開発者からみて、単品の場合は全然問題ありませんが、大型の工事になればなる程複数品目になることが想定されます。その場合の合計施工者数は、どの単品よりも多くなるものと思います。

「大全集」では、施工者数に応じて実勢単価を変動させるスケールメリット制を採用しています。単品で表示される適正単価にも既に採用されていますが、合計施工者数が多人数になった場合には、公平性から見ましても、トータルメリットの恩恵があってもおかしくないと思います。

是非、慎重な判断をお願いいたします。

実例検証

[参考]

  • 有機系カプセルタイプ、乾式工法、D筋N付 を所定の条件で入力。

それぞれ単品の施工者数、合計施工者数を確認のうえ、下図と比較してみてください。

メリットの検証

参考入力では、合計施工者数は69.8人となっています。この人数を上図で見てみると61~100人に当てはまり、トータルメリットは、実勢単価の15%less以上は見込まれるようです。

適正価格一覧表で最高メリットを示している №3、D19下横でも、12.5%lessにしかなっていません。ここらが「大全集」の妙味のあるところでもあり、ウイークポイントでもあります。

  • 実際の運用に際しましては、適切な判断が難しいかも知れませんので、会員の皆様には、特典扱いで、参考見積作成、または直接助言を致しておりますので、ご連絡をお待ちしております。(全て無料です)

ページトップに戻る